生活必需品セクターはもう死んでいる【ノットディフェンシブ?】

生活必需品

金タローです。

ウォールストリートジャーナルにて『生活必需品銘柄、もはやディフェンシブにあらず』という記事が発表されました。

S&P500種指数の下落率は6.2%に対して、S&P500生活必需品指数は2018年に11.2%下落。

日用品大手コルゲート・パルモリーブが21%安、食品大手クラフト・ハインツが45%安となったと説いています。

生活必需品の保有銘柄

僕の投資の基本スタイルは長期投資なので、生活必需品セクターに最も多くの資金を割り振っており、保有している銘柄には、下記の様なものがあります。

フィリップモリス ・インターナショナル、アルトリア・グループ、ブリティッシュ・アメリカン・タバコ、ゼネラル・ミルズ 、クラフト・ハインツ、キャンベルスープ、キンバリークラーク 、プロクター・アンド・ギャンブル、ペプシコ 、コカコーラ、ターゲット 、ケロッグ、等。

生活必需品セクターがディフェンシブたる理由

生活必需品は景気に関係なく人から常に必要とされるものです。

食料や飲料、おむつやトイレットペーパー、タバコ、これらは景気が後退しようとも一定の需要があり、給料が下がったからと言って買い控えることが出来るものではありません。

また、米国株においては配当利回りが高いものが多く、相場下落時のクッション作用も持っているため、株価の暴落を抑えることができます。

生活必需品セクターがディフェンシブでなくなる理由

電子商取引の台頭による価格比較と購入経路の変化により、小売業者と製造業者の関係が悪化しているとの指摘があります。ウォルマートやクローガーといった小売大手はプライベートブランド(PB)に一段と注力することで価格圧力に対処していますが、これは製造側には痛手です。

また、消費者の好みの変化もあり、より新鮮・自然な食品を好む傾向が表れ、そういった新商品は新興企業に任されることが多く、既存のブランドのお堀が脅かされている状況になってきています。

今後の展開

一部のアナリストは米国株は売られ過ぎだと言っています。反対に僕はまだアメリカ株は過熱して買われ過ぎている状態だと思っています。指標を見ても世界的にはPERの高いものが多いですし、PBRなどを気にしていたらもはや手を出せない水準の銘柄が多いからです。

つまり直近の下落はあるべき調整を受けたに過ぎないし、それでもまだ足りない状態であると考えています。この数ヶ月の騰落率だけを持ってしてディフェンシブでないと判断するのはいかがなものでしょうか。

とはいえ、プライベートブランドは小売側の対抗策にはなり得ても、製造側には大きな脅威となり複雑な状況です。ネット購入は当たり前の様になってきましたし、過去の様な特別な参入障壁もなくなってきたことは理解でき、ディフェンス力が落ちてきている事は認めなければならない時期に来ているのかもしれません。

だとすれば、安定高配当銘柄だと言って、集中投資することは避ける必要があるということになります。

バフェットの古い言動を読み返せば、彼はハイテクには投資しないと言っていましたが、それは過去の事だと多くの投資家は知っています。投資法とは時代とともに常に進化していくものなので、新しき正しいポートフォリオの在り方を探り、変化についていかなければなりません。その大きな変換期に来ているようです。

それでは。
とーちゃんにまかせとけ。

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