株式のセクター分散と黄金セクター【分散投資は負けない投資】

金タローです。

今では情報通信の進歩により簡単に世界経済に投資ができるようになりました。日本は縮小市場ですが、世界には新たな機会、市場、未来ある投資対象が溢れています。

ジェレミー・シーゲルや多くの投資家が国際分散投資を推奨するように、こうした機会を存分に利用し資本主義経済の恩恵を享受したいのならば、ポートフォリオの幅を広げておくことが戦略の一つだと考えます。

卵を一つの籠に盛るな、は鉄則です。

但し、注意して欲しいのは『成長市場への投資は高いリターンとイコールにはならない可能性がある』ということ。割安な状態で買うことが大切で、どんな国でもいかなる時も、適正価格を超えた価値でつかむことは避けたいところです。

戦略の基本は『配当』『国際分散』『バリュエーション』です。

僕はアメリカ・イギリス・日本をメインとして、補助的に10ヶ国以上の国々へ投資を行っていますが、何よりも重要なことは、銘柄選択よりも『資産配分』をどうするかということです。

株式のセクター分散

財産の三分割の中の金融商品を株式だとした場合、その株式の中でも分散を行う必要があります。それが一つの業界に集中投資するのではなく、業界を分けるという考え方です。

世界産業分類基準(GICS)と過去のパフォーマンス

1999年にスタンダード・アンド・プアーズ(S&P)とモルガン・スタンレー・キャピタル・ インターナショナル(MSCI)が世界産業分類基準(GICS)を作り、業界を大きく10セクターにわけました(現在は11セクター。)。

セクター分散投資とはこの業界単位で分散するということです。

下表は1957~2003年のセクター別リターンです。

金融 Financials 10.58%
情報技術 Information Technology 11.39%
ヘルスケア Health Care 14.19%
一般消費財 Consumer Discretionary 11.09%
生活必需品 Consumer Staples 13.36%
資本財 Industrials 10.22%
エネルギー Energy 11.32%
電気通信 Telecommunication 9.63%
素材 Materials 8.18%
公益事業 Utilities 9.52%

現在は不動産セクターを加え、電気通信サービスセクターが廃止されて
コミュニケーション・サービスセクターが新設されています。

セクター成長率とリターンの関係は?

セクターの成長率とリターンの大きさは関係がありません。目覚ましく成長をとげるセクターのバブルは必ずどこかではじけます。また、時価総額の大きさとリターンの大きさも相関がありません。時価総額が大きいからと安心しているとGEのような大暴落に巻き込まれます。企業規模の大きさや話題性の高い成長セクターに投資することは慎重にならなければならない行為であり、逆に言えば、低成長セクターを避ける必要がないということです。

黄金セクターはどこか?

過去にパフォーマンスがよかったのは生活必需品ヘルスケアセクターでした。どちらもBtoC (Business to Consumer)の 一般消費者を相手にする企業であり、新興企業が参入しづらくバフェット的に言えば『お堀』を持っている場合が多いので、これらの企業は素晴らしいパフォーマンスを示してきたのです。

どちらかと言えば『攻め』というよりは不況時などの『守り』に強く、長期的に生き残ることが出来たことが結果として株主にリターンをもたらしたということでしょう。

しかし今後も永遠に生活必需品セクターが高いパフォーマンスを示し続けるとは限りません。昔のような『お堀』の効果は低くなって来ています。ハイテク産業の様な勝者総取りというケースも増えてきました。かつて暴落したハイテクを忌み嫌うのではなく、利用することも必要かと考えます。一企業を見れば浮き沈みが激しいので、ハイテクへの投資はETFを利用しています。

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分散投資で負けないように

資産配分には万人向けの唯一無二の絶対的配分はありません。人それぞれ、年齢やこれから先にかける時間、求める結果が違うためです。少ない資金で大きなリターンを求めれば投機的側面が増し、投資とは言えなくなってくるので注意して下さい。

僕は投機的なものを一律に否定はしません。若い時は失ってもかまわない範囲内の資金でチャレンジして大きく種銭を伸ばすことも一つの手です。失敗しても労働によりリカバリーができる訳ですから。但し、場合によっては道は遠のくという覚悟を持たなければならないし、年齢が高くなればリスクを抑えることは必須です。こらえる忍耐と自制心が投資家には必要です。

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