金タローです。
資本主義経済の恩恵を、最も簡単に享受することができるのが株式投資です。
米国の強気相場が終焉を迎えそうな今、これからエントリーするにはもう遅すぎるのでしょうか？
その問いに、完全な答えを導き出すことが出来る人間はいません。
そんな折、バロンズより以下の記事が発表されました。
『株価上昇率、次の20年は過去20年より高く』
このタイトルが真実だとすならば、乗り遅れた奴、涙目！！
目次
株価上昇。されど都合のよい部分だけを見てはいけない
S&P500指数の2018年までの20年間の名目年平均上昇率は5.52％であり、それほど高いリターンを示してはいません。そんな馬鹿な。この10年間の強気相場の感覚からしてみると、低いと感じませんか？
これは、2000年以降にマイナス35％超の弱気相場が2回あったせいです。切り取る期間によっては平均値は低くなります。
但し、だからこそ高いリターンを求められるETF市場は成長してきたという側面も持っています。
そしてバロンズでは、『過去20年間の年平均上昇率が低水準だったという事実の裏にある最大のメリットは、その上昇率の拡大が始まるはずであり、今後10～20年間にかなりの改善が見込まれる』と言うのです。
その根拠は？過去に低水準であったことが、何故今後の上昇につながるの？経済の専門家というものは、難しい言葉を長々と並べ立てて芯をぼかします。個人投資家は耳障りのよい言葉に惑わされないように判断を下さなければなりません。
自社株買いバブルの崩壊
また、バロンズでは逆に自社株買いに対しての警笛も鳴らしています。
自社株買いの効果
発行済株式数を減らすことで1株当たり利益（EPS）を膨張させたり、
利益成長をより大きく見せたりすることが出来ます。強気相場の追い風にもなります。
実際の利益との乖離（米商務省経済分析局の記録）
2011年以来、米国企業の利益総額の増加率は23％しかないのに対して、S&P500指数の「自社株買いで膨張した」EPSは67％も増大しています。
ステファニー・ポムボイ氏（調査会社マクロメイブンズの創業者）の見解
『投資家は住宅価格が上昇し続けるように、自社株買いも増え続ける一方だと考え、自社株買いバブルが崩壊したときの影響を本気で心配していない。』
『他のバブルがそうであるように、このバブルも弾けて初めて実態が分かることになるだろう。』
終わりに
個人投資家は米国の強気相場に機関投資家ほど積極的には参加してきませんでした。過去の暴落の痛みを覚えているからです。
2019年は景気後退が予想されており、慎重にならざるを得ないものの、それはまた絶好の好機とも言えます。
過去の分析は時間と努力でなし得ることができますが、正確な未来予測は不可能です。短期的な株価の動向についての専門家の見解はアノマリー的であいまいなものも多く、相場は人間の心理が大きく影響しているので仕方がありません。
しかしながら長期でみれば経済は成長していくもの。長期投資家は最低でも10年単位のスパンで市場を見ていく必要が
あり、実直に投資を続けることで報われると思います。その成長の上昇率が過去を上回るのかどうかは、夢の如しなのか。
さぁ、戦いのはじまりだ。
それでは。
とーちゃんにまかせとけ。
